顕進様を支持する有志の会
事必帰正
郭錠煥(カクチョンファン)先生

理事会の変更を通してUCIを接収しようとした計画

5月には、朱東文氏がお父様にUCI理事2人の追加に対する意見を申し上げることによって、UCIを掌握しようと具体的に試みました。國進様や金孝律氏、朱東文氏などは2008年6月に、家庭連合宣教会を再稼動してお母様を理事長として擁立した後、UCIの主要資産を宣教会に帰属させようとし、これが無為に帰すと、UCI自体の接収に方向を変えたのです。彼らは先ずUCI理事に登録されていた金孝律氏と朱東文氏を押し立てて、UCI理事陣の改編を試みました。朱東文氏は2009年5月、お父様にお目にかかる場で、「UCI理事をもっと補強し、その数を7人に増やしましょう」と提案し、候補者として新任の米国大陸会長であり、お父様が信任され、顯進様とも交流のある金起勲会長と真の子女様である善進様を推薦しました。これは一見顯進様のための配慮に見えましたが、UCIから顯進様を追い出すための狡猾な策略と戦略が隠されている提案でした。 米国家庭連合理事会の波乱に続いて、UCI理事会まで話が出ると、お父様は「なぜしきりに理事会のことばかり言うのか」と立腹されました。すると、横におられたお母様が朱東文氏を助け、口添えしたと言います。 結局、お父様は、金起勲会長に顯進様に会ってみるように指示され、金起勲会長と朱東文氏は一日間隔でモンタナを直接訪ね、顯進様に会いに行きました。朱東文氏は顯進様が本音を打ち明けて語ったみ言葉を曲解し、主観的な考えを付け加えて韓国に帰りました。それ以後、お父様周辺では、「顯進様がお父様と張り合い、自分を新しいメシヤだと言っている」という話が出回り始めたのです。理事会補強のための彼らの提案が顯進様側に受け入れられないと、金孝律氏と朱東文氏は、2009年7月9日に理事2人を追加で選任するためのUCI理事会を召集しました。しかし、他の理事たちが応じなかったことから理事会は無為に帰しました。 一方、顯進様は同年7月30日から8月7日にかけて、南米のパラグアイとブラジルを訪問することになりました。1年半ほど投入してきたパラグアイの基盤を点検し、プエルト・カサドにある真の父母様の公館を再びオープンする予定でした。ところが、8月2日にパラグアイのプエルト・カサドに向かう飛行機の中で、「カサド市の真の父母様公館をとり巻いて発生した騒乱事件」に関する報告を受けたのです。結局、訪問計画を取り消し、他の地域の巡回に日程を変更しました。 事件発生後すぐ、事件が起きた背景に「韓国財団が関連している」という情況が露わとなり、その後約1ヵ月間にわたり調査が進められました。その結果、宣教会所属の朴珍用(パク・チニョン)弁護士が、現地で採用されたサボリオ弁護士などと共に、騒乱事件を起こした過激団体「プロティエラ」と交流していた事実が発覚したのです。 これに対して韓国財団は、「UCIの下で働くパラグアイ土地管理責任者トマス・フィールドが顯進様のカサド訪問をむりやり推進して自ら招いたこと」と偽りの主張をしました。そしてこの時から國進様側は、「UCIがパラグアイの土地を私有化する過程を踏んできた」と非難し、「家庭連合の財産を守らなければならない」という論理を展開するのです。 数年後、この事件は新しい局面を迎えました。騒乱事件を起こしたプロティエラ組織の会員だったプエルト・カサドの前市長(2006~2010)が良心宣言をしたのです。「國進様と亨進様に背後から操縦されている韓国人とコスタリカの弁護士が、2009年中盤にこの地域にやって来て、顯進様を、道徳的に問題がある人物であり公金を濫用してお父様の財産を横取りしようとする泥棒として追いたてた」という内容でした。 本論に戻って、プエルト・カサド訪問を取り消した顯進様は、8月2日にメノナイト定着村に立ち寄り1泊するようになります。この日の夜、顯進様は重大な決断を下しました。UCI理事会を召集し、金孝律氏と朱東文氏を電撃解任したのです。これはパラグアイまで来て犯罪集団と手を組み、摂理を破壊する行為として引き起こされた暴動事件と共に、もはや引き返せない川を渡った事件となりました。 顯進様の立場からすれば、これはお父様を「隠居老人」の境遇に追いやり、全てを思うがままにしているお母様と弟たち、金孝律氏と朱東文氏のような指導者たちの横暴を、これ以上座視することはできず、積極的にお父様の摂理的基盤を守ろうとする力強い意思表示とも言えるものでした。 家庭連合側もいよいよ顯進様を圧迫するための本格的な実力行使に出ます。「理事会変更によってUCIを接収しようとした計画」が無為に帰し、かえって金孝律氏と朱東文氏まで解任されると、國進様と亨進様側はUCIに入る資金源を遮断して、保有資金を枯渇させる戦略に転じました。 彼らはまず最初に、日本統一教会から毎月ワシントン・タイムズのために支援されていた数百万ドルの資金を即時(2009年8月から)中断する超強硬手段に出ます。それは、約30年間で2兆ウォン余りを投資して築いてきたワシントン・タイムズの崩壊さえも甘受するということを意味していました。 そこで顯進様は、8月から9月にかけて、何度もお父様に手紙を送り、ワシントン・タイムズに関する問題の解決を訴えました。しかし、明らかな解決策は提示されませんでした。金孝律氏はUCI理事をまず元の位置に戻すよう要求し、「財政については日本に責任を持った國進様と相談せよ」とその責任を押し付けました。國進様側がこれ以上支援する意思がないので、UCIは米国家庭連合から貸出金返還形式で、約900万ドルを返してもらった後、強力なリストラと最小運営資金で1年近く持ちこたえました。 國進様はメディアに対する支援金を遮断したのに続いて、父母様が使う専用機の運営資金の支援さえも中断してしまいました。父母様の専用機はUCI系列会社の中継を経て、外部専門会社の管理の下、日本から支援する資金によって運営されていました。それ以後、家庭連合は専用機使用中断に対する責任を、執拗なまでに顯進様になすりつけました。また「高齢のお父様が専用機も思い通り使用できないように妨害してしまった」と陰湿に非難しながら、顯進様を親不孝息子とののしりました。 11月8日には、UCI系列会社であるワシントン・タイムズ航空(WTA)の会社資金2,100万ドルが、朱東文氏によって宣教会の口座へと不法送金される事件が発生しました。これも、UCI資金を根本的に遮断するための一環として実行された計略に見えました。WTAが米国会社の規定によって、資金を返してくれるように要請する通知書を送り、口座を凍結させると、家庭連合側は大々的に「顯進様が真のお母様を告訴する背倫行為を行った」という、最悪のネガティブキャンペーンを展開しました。これには、朴珍用氏、申東謀(シン・ドンモ)氏、イ・サンボ氏といった人々を先頭に立てました。彼らをはじめとするその他の教権と指導者たちが、今日に至るまで他の子女様たちの本当の逸脱行為に対しては、なぜおしのように黙っているのか興味深いところです。 特に南米大陸会長の申東謀氏は、2010年3月頃に顯進様のケニア訪問活動を非難した「仮面」という文の中で、「真のお母様を借金取りにしてしまいました。まさか! ! ! ! 息子が母親を! ! ! ! ! 何と真のお母様を告訴した彼ら」という露骨な表現もためらいませんでした。
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